被爆８０年特別企画

2025年8月は、広島、長崎への原爆投下から80年の歴史を刻む。

1945年8月6日の朝、広島の街はわずか1分足らずで生き地獄と化しました。午前8時15分、米軍はB29爆撃機エノラ・ゲイから世界で初めて戦争で使われた原子爆弾「リトルボーイ」を投下した。数秒のうちに35万人の都市は炎と放射能に包まれた。何万人もの人々が一瞬のうちに焼き尽くされた。1945年末までに推定14万人（ほとんどが民間人）が命を落としました。そして8月9日には長崎に原爆「ファットマン」が投下され7万人以上が犠牲になった。

今日、ヒロシマ・ナガサキへの原爆投下から80年を迎えるに当たり、私たちは破壊の規模を思い起こすだけでなく、ヒロシマ・ナガサキが提起した永遠の教訓、政治的、現実的な問いに向き合うよう求められています。この日は単なる歴史の節目ではなく、警告であり、挑戦なのです。

犯罪と転換点

広島への原爆投下、そしてその3日後の長崎への原爆投下は、戦争における最初で唯一の核兵器の使用となりました。米国は原爆投下を、第二次世界大戦を終結させ、日本への地上侵攻を回避して人命を救うために必要であったと正当化しました。しかしこの言説は、歴史家、倫理学者、そして被爆者たちによって強く否定されてきました。

日本軍の高官はすでに降伏を検討しており、アイゼンハワー将軍を含む米軍の一部も原爆投下に反対していました。また、原爆投下は地政学的な意味合いもあったと主張する声もあります。ソ連に対する力の誇示であり、それが冷戦の下地を作ったと。　

どのように正当化しようとも、道徳的な意味を否定することはできません。広島、長崎は戦場ではなく都市であった。殺された人々の大半は、子ども、教師、医師、高齢者など民間人だった。生き残った人々は想像を絶する苦しみに直面した。放射線による火傷、癌、心の傷、そして生涯にわたって続く周囲からの偏見というものです。

被爆者の声

何十年もの間、被爆者は自分たちと同じ苦しみを味わう人がいなくなることを願い、体験談を語ってきました。広島に原爆が投下されたとき13歳だったサーロー節子さんのような被爆者の方々の声は、核兵器に反対する世界的な運動の中で強い力となっています。

「私は白い閃光を見ました。吹き飛ばされ、倒壊した建物の下敷きになりました。助けを求める同級生の声が聞こえましたが、彼女たちを救うことはできませんでした」。これらの証言は単なる歴史的な記録ではなく、世界への道徳的訴えです。被爆者が年を重ね時が過ぎても、「二度と繰り返してはならない」というその切実なメッセージは不変のものです。

ヒロシマ・ナガサキの遺産

原爆投下は核時代の幕開けとなり、戦争と外交の在り方を永遠に変えてしまった。原爆は大戦後の軍事力の基礎となり、特に冷戦時代には、米ソ両国が破壊力を増した核兵器の製造にしのぎを削ってきました。

数十年にわたる軍備管理の努力にもかかわらず、現在でも1万3000発以上の核兵器が存在し、その多くが警戒態勢にあります。現代の核兵器1発は、ヒロシマに投下された原爆の何倍もの威力がある。核兵器は9カ国が保有しており、偶発的あるいは意図的に使用される危険性は、依然として恐ろしいほど現実的なものとなっているのです。

1945年以来、ヒロシマ・ナガサキは平和と追悼の世界的なシンボルとなっています。広島平和記念公園と象徴的な原爆ドームは、破壊と回復の両方に対する人類の能力を思い起こさせる存在といえるでしょう。

核軍縮：前進と抵抗

希望の瞬間もありました。1968年に成立をみた核拡散防止条約（NPT）は、各国に核軍縮に取り組むことを約束させました。しかし、残念なことに核保有国が誠実に軍縮交渉を行う義務は未だに果たされていません。

最近では、2017年に核兵器禁止条約（TPNW）が国連で採択され、核兵器のない世界へ至る法的拘束力のある道が開かれました。90カ国以上が署名していますが、核保有国は1カ国も署名していません。

ここで着目すべきは、こうした核廃絶へのうねりを作る市民社会の行動です。例えば、TPNWの採択・推進に貢献し2017年にノーベル平和賞を受賞した核兵器廃絶国際キャンペーン（ICAN）や、共に手を携えて進むSGI（創価学会インタナショナル）のような団体であり、平和を願う世界の市民社会団体や若者による運動を糾合し、被爆者、科学者、外交官たちと協働し、各国の政府や政治リーダーに核軍縮を強く働きかけ続けています。彼らは、「抑止力」は神話であって、真の安全保障は破壊ではなく協調のなかにあると主張しています。

付言すれば、このSGIの源流である創価学会第2代会長の戸田城聖氏こそ、すべての核兵器の完全廃絶を早期から主張した人物です。1957年に青年たちに向けて「原水爆禁止宣言」を発表し、核兵器は人類全体の生存の権利を脅かす悪魔的存在であると述べ、それを使おうとする人間の魔性を克服する「内なる変革」こそが必要であると確信していたのです。

しかし私たちは今、抵抗に直面しています。多くの国で核ドクトリンは依然として軍事戦略の中心として考えられており、宇宙やサイバー空間といった場所で新たな軍拡競争が進行しています。ヒロシマ・ナガサキは、核兵器が抽象的な戦略の道具ではなく、大量殺りく兵器であることを私たちに思い起こさせているのです。

危機の中での想起

世界が不安定なこの時、原爆投下80年を迎えました。ウクライナやガザでの戦争や米中間の緊張の高まりに見られるように、核兵器のエスカレーションの脅威は非現実的な恐怖ではなく、現実のものです。INF（中距離核戦力）全廃条約などの軍備管理協定は破棄され、来年の新START（戦略兵器削減条約）の更新交渉は難航している。外交規範と予防外交は破綻しつつある。これらの要素が重なり、危険をさらに高めているのです。

このような状況において、二つの街の悲劇を想起し思い起こすことは、大規模な暴力の常態化を否定し、都市を消滅させ得る兵器の正当性に疑問を投げかけ、外交、正義、軍縮に再び取り組むことを政治に促す契機になります。

教育と次世代

被爆者が高齢化するにつれ、被爆体験を語り継ぐ責任は若い世代に移っていきます。彼らが被爆の実相を語り、そしてより広く、核兵器の倫理に関わる教育を行うことは非常に重要です。また歴史としてだけではなく、力、暴力、そして人間の未来についての批判的思考（クリティカル・シンキング）の方法としても学ぶ必要がある。学校、大学、メディアは、ヒロシマ・ナガサキが単なる脚注や軍事的事例研究に終わることのないようにしなければなりません。それらは、私たちが築こうとしている世界を検証するための道徳的レンズなのです。私たち戸田記念国際平和研究所は、全ての大量破壊兵器の廃絶に最大限の努力をしていく決意です。

行動への呼びかけ

この悪魔的な兵器が使用されてから80年を経て、そのトラウマ的記憶が私たちに行動を促しています。悼むだけではなく、私たちの政策、政治、そして優先事項を変革するためです。

• 各国政府に対して：軍縮を約束し、軍備管理条約や軍縮条約に加盟または再加盟し、軍事よりも外交を優先させる必要がある。
• 教育者に対して：誠実さと思いやりをもって、ヒロシマ・ナガサキの歴史と倫理的教訓を教えることが不可欠である。
• 活動家と市民に対して：核兵器に執拗に依存する指導者の責任を追及し、組織化し、主張することが極めて重要である。
• 私たち全員のために：失われた人々の名前、顔、それぞれが生きた人生を想い起こし、二度と核兵器が戦争に使用されることのないよう努力を続けていこう。

結論：記憶から責任へ

ヒロシマ・ナガサキの物語は過去の話ではありません。それは私たちが今行うべき選択についての物語です。未だキノコ雲に脅かされている世界において、被爆80年は追悼の日であると同時に、使命の日です。人の命が軍事力よりも重んじられ、都市が大量破壊兵器の実験場となるのではなく、文化とつながりを生み出す場となる未来を築くための。

あきらめではなく、決意をもってヒロシマとナガサキを思い起こしましょう。そして原爆により直接的・間接的に被害を受けられた全ての人々とともに声を大にして言おう。「二度と繰り返してはならない」と。